当院院長のインタビューが「TKC医業経営情報」に掲載されました
お知らせ2024.06.24
当院院長のインタビュー記事が、月刊誌「TKC医業経営情報」の2024年4月号に掲載されました。
「TKC医業経営情報」は医療機関やヘルスケア関連の方々に向けて、TKC全国会医業・会計システム研究会が発行している冊子です。
4月号では『総合診療／人をまるごと診る総合診療で地域に安心安全な医療を提供する』と題して、草花クリニックのこれまでの歴史から最近の取り組みまで、幅広いテーマで語られています。それでは早速、掲載内容の概要についてご紹介したいと思います。
草花クリニック開院当初からの歴史
草花クリニックは今でこそ、午前中の外来受診において多くの患者さまにお越しいただいていますが、開院当初は外来患者数が10人にも満たない状況が続いていました。
その状況に悩んだ院長は、患者さまのもとに自ら足を運ぶことを考え、在宅医療を開始することに。元々有床診療所であった体制を生かして、急変時に入院を受け入れられることは今でも当院の強みとなっています。
さらに充実した医療体制を築き上げるため、2006年には訪問看護ステーションを設立し、24時間体制で地域の患者さまのお役に立てる体制を整え、2013年にはシニアハウス、ヘルパーステーション、デイサービスセンターくさばなを設立し、医療と介護の両輪を目指してきました。そのほか健康診断、人間ドックなど、患者さまの健康増進のための取り組みも積極的に行っています。
地域の皆さまの「必要に応じて」取り組んできた結果、今の事業形態を確立することができました。
超高齢社会に対応するため、当院では「機能強化」に励み、複数のスタッフの目で確かめることで患者さまが重症化する前に対応できるようにしています。患者さまに、「一生」を診るという安心感を提供できるよう引き続き努力してまいります。
院長が大切にしていること
防衛医科大学校出身の院長は、当時（30年前）、ほぼすべての科を回り、総合的な診療能力を身につける「スーパーローテイト」という研修を修了しました。
当時はメジャーとは言えなかった総合診療科。
しかしこうした経験から「人をまるごと診る」というアプローチを身につけた院長は、生活習慣病から虫刺され、関節痛まで、多くの診療科にまたがる患者さまへの診察を実現しており、この心意気は息子である暁医師にも受け継がれています。
総合診療に取り組む中で院長が大切にしているのは、あきる野の地域性を大事にすること。
プライバシーに配慮したうえで患者さまのご家族の相関図を意識するなど、患者さまお一人おひとりの体調に日頃から気を配ることで、より迅速な対応ができるよう尽力しています。
草花クリニックの今後を見据えて
現在、当院の外来患者数は120人近くに上っており、特に西多摩地域の60代以上の方からご利用いただいます。
病床数は19床を有しており、当院を支えるスタッフも100人を超えました。
そこで、スタッフ間の連携を円滑化するために医療用チャットツールを導入するなど、新たな取り組みも始めました。
医師体制を拡充するため、常勤スタッフの採用にも力を入れており、スタッフから人材紹介があった場合には「報奨金制度」が適用される仕組みも導入しております。
さらに今後は、都内の2つの大学と提携して「総合診療科」の医師を今後派遣してもらうなど、医師の充実にも取り組んでいく予定です。
当法人の基本方針である「すべての人に笑顔を」をキャッチフレーズに掲げ、医療介護の研修はもちろん、P.F.ドラッカー氏や稲森和夫氏の経営書も参考にした研修の年度計画を立てることで、教育体制も整えていきたいと考えています。
地域に根ざした医療を提供するために
2017年からは、当院院長があきる野医師会長に就任し、新型コロナ感染症への対策にも奔走してきました。ここでも院長が自衛隊時代に身につけた、組織で動く姿勢が生かされるとともに、院長自身、改めて地域の医療ニーズを実感することができたと言います。
有床診療所は全国的に見ても経営が厳しい状況ですが、当院ではKPIによる目標数値管理を行っており、月に一度、幹部会議を開催して現状の確認と今後の対策について協議するなど、着実な経営に努めています。
院長が目指すのは、1つの医療機関だけが突出するのではなく、地域全体における医療の質が均質化され、地域医療が底上げされる仕組みづくり。
そのためにも、まずは当院における取り組みが地域医療のモデル事業となるよう尽力していきます。
以上が掲載記事の概要となります。
当院院長のインタビューが掲載された「TKC医業経営情報」の2024年4月号は、クリニックの待合室に一部置いてあります。2時間近くにわたった、院長の熱のこもったインタビューが掲載されていますので、当院にいらした際は、ぜひお手に取ってご覧ください。
